日銀の追加緩和は必至!?なら買うべきは・・・

日本株も少し落ち着いてきたとはいへ、世界的にも日本株が突出して売られています。

 

しかも、その日本株の中でも特にキツイ下落が当ブログの注目セクターである銀行株です。

 

日銀のマイナス金利導入からTOPIXは15%程度下落し、主要国の中でも最大の下落です。

 

業種別で見たワーストパフォーマンスが銀行株指数で下落率は、なんと30%近くに及ぶのです。

 

この異常な日本株の下落と、輪をかけた銀行株の下落の背景と今後の見通しは?

 

企業のファンダメンタルから異常な程に株価が売られている主因は、当ブログで何度も指摘しているが投機です。

 

しかも、コンピューター売買による超短期売買だから尚更タチが悪いのです。

 

なんでタチが悪いかって?

 

そう、超短期売買はファンダメンタルとか経済状況なんて関係なく、足下の株価のトレンドしか見ていないから、通常の投資分析では異常ともいえる水準まで下落するのです。

 

この超短期売買を繰り広げているのが、日本の株式市場で存在感を増す高頻度取引(HFT、High Frequency Trading)です。

 

日経平均株価が1000円近く、上下する陰には彼らの存在が大きく影響しているのです。

 

しかし、この高速高頻度株取引の危険性は以前から指摘されていたのですが・・・

 

日本はHFTに何の懸念も持っていない世界で唯一の主要市場で、何の規制も検討されておらず、まるで市場参加者を守る気がないようだ。」指摘されていたのです。

 

こういった指摘の懸念が顕在化したのが、まさに年明け以降の日本株式市場といったところでしょう。

 

これだけボラティリティが高いと下手に買いも入れらない投資家が多いようです。なんせ、底が想定できないから。

 

しかし、決算などの区切りがない個人投資家からすればこんなに美味しい相場局面はなかなかないと認識すべきでしょう。

 

なんせ、理論もヘッタくれもなく株価を超短期投機家が下げてくれているのですから。

 

そして、彼らの売り浴びせの根拠が消滅した時の戻りも強烈になります。

 

その戻りのキッカケは日銀の追加緩和と消費税延期です。

 

世間一般的には、日銀の金融緩和は限界にきており、消費税延期もありえないと見られているようですが、この見解が否定される日はそんなに遠くない未来にやってくるでしょう。

 

これは何も当てずっぽうで言っているワケではなく、今の経済、マーケット環境と日銀・政府のスタンスからすれば、自ずと導かれる結論なのです。

 

日銀がデフレ脱却に向けて最も重視しているものは?

 

そう、期待です。

 

もっと、具体的に言うと期待インフレ率です。

 

これは物価連動国債から導かれる指標でBEIという指標になりますが、この期待インフレ率が今どんな状況がご存じでしょうか?

 

なんと、日銀マイナス金利以降、特に急激に低下しているのです。

 

だから、株も特に銀行株が大きく売られているのです。

 

期待インフレ率、すなわち将来の物価上昇期待が高まっているのであれば、名目金利が下がっていても株も上がり特に銀行株が先行的に上昇します。

 

これが、これまでの黒田日銀の異次元緩和でした。

 

量的緩和で国債を買って名目金利が需給で下がっても将来の物価は上昇する期待(期待インフレ)が高まっているのであれば、結果的に金利は上昇するのだから長短金利差拡大期待から銀行株が買われるのです。

 

しかし、今の相場はそうなっていないのです。

 

まさに、日銀の想定した逆の相場展開になっていますが、黒田日銀のスタンスは変化がなくブレてないことから、そう遠くない未来に追加緩和をやってくるとしか考えられないのです。

 

しかも、期待インフレ率を高める追加緩和って、これはマイナス金利幅の拡大ではなく、量か質しかないのです。

 

その中でも、ETFやリートなどを買い上げる質の強化が行われる可能性が高いでしょう。

 

更に、消費税増税の延期か凍結はこれはマストです。

 

これをしなければ日本株の本格上昇は、余程日銀がサプライズ緩和をしなければ無理です。

 

外人投資家は日本株をド天売りに回る可能性が一気に高まります。

 

消費税増税することが日本のためだと思っているのは、日本のメディアや利権命の財務省などに洗脳されている一部の日本国民だけでしょう。

 

海外投資家や海外の一流経済学者はこぞって言います。

 

今の日本で消費税増税をする必要がなぜあるのだ?と不思議がっているのが現実なのです。

 

2月15日に発表された2015年10~12月期GDPは2四半期ぶりのマイナス成長と、特に個人消費の不振が露わになりました。

 

この内需の不振は想定以上なのです。なんせ、2014年の消費税増税の反動以上の減少であり、これまで消費税増税の影響は軽微などと主張していたエコノミストたちの想定以上の落ち込みなのです。

 

しかし、こんな事になる危険性があったことは想定内です。

 

当たり前ですが、デフレで個人消費が弱い中で増税すれば回復が挫ける可能性が高まるのは明らかでしょう。

 

しかも、これはいつまで経っても一巡しません。

 

なぜならば、一旦引き上げた消費税率はその年だけでなく、その後もずっと続くのですから。

 

だから、消費税増税する時だけ合わせて補正組んで財政支出しても大した効果はないのです。

 

財政支出は単年度の効果しかないのに、一旦引き上げた消費税はその後もずっと続くのですから。

 

だから、デフレで個人消費が弱い時に増税は絶対にすべきではないのです。

 

しかし、今回の想定以上に悪化したGDPを受けて、来年4月の消費税率引き上げの延期は一気に高まったと見ていいでしょう。

 

この消費税増税延期と日銀の追加緩和の実現可能性をマーケットが感じとった時には日本株は暴騰するでしょう。

 

中でも、銀行株は暴騰を演じることとなります。

 

三菱UFJがPBR0.5倍ってありえません。

 

これは2003年の日本の金融危機の時よりも割安な水準です。

 

しかも2003年当時は不良債権比率が10%程度ありましたが、今は1%程度で、更に倒産件数も歴史的な低水準で推移しているのです。

 

そう、まさにありえないくらい超バーゲンセールが銀行セクターでしょう。

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