海外投資家の怒涛の日本株買いがキター!

外国人投資家を舐めるな

先週末は日経平均株価が日中ベースで26年10カ月ぶりの高値を付けたが、日本株を買い上げているのは誰か?

奴らしかいない。そう、青い目の投資家たちだ。

奴らも日本株超割安だと気づくのが遅いが、奴らが本気になると相場は様変わりさせるインパクトがある。

海外投資家は年初から9月第1週目まで日経平均とTOPIXの現物株と先物合計で8兆5千億円売り越していたが、9月2週目に買い越しに転じ、3週目は買越額が1兆4703億円と週間で約4年ぶりの高水準となった。

凄いだろ奴らが動くと相場はガラッと変わるが、まだ始まったばかりだろう。

今回の買いは先物中心で米国系のグローバルマクロファンドだと言われている。

相場が動く時は、アベノミクス初期もそうだったが、まずはマクロ系ヘッジファンドがインデックス先物に買いを入れてくる。

その後に、足の長い資金の海外年金マネーや、先物先導で上昇していることから、裁定買いが今後活発となり相場を押し上げることとなるだろう。

そして、最後に日本の国内投資家(個人、年金)がノコノコト買いにやってくるという、悲しいパターンだ。

日本株の売買代金の6-7割は外国人投資家が占めており、彼らの投資の視点を理解して先回りしないと大きなリターンを得ることはできない。

個人投資家は未だに空売りを増やしているようだが、誰が相場を作るのかすら理解せず、メガトレンドを無視したテクニカルトレードはカモ投資家への片道切符だ。

ファンダメンタルを先読みし、投資タームの長いストラテジーが個人投資家の必勝戦略だと理解せねばらならい。

日本株はまだまだ超割安だ

多くの投資家やメディアは10年景気拡大が続く米国の来年度以降の景気後退を意識し株式投資に強気になれないでいるが、そもそもなぜ景気後退が起こるか自体を理解していないから、少数の投資家に後塵を拝することとなるのだ。

パウエルFRB議長が8月のジャクソンホール講演で指摘していたではないか。「過去の景気後退はインフレよりも金融市場の行き過ぎが主因になっていた」とね。

90年代の貯蓄金融機関破綻、2000年のITバブル崩壊、2007年のサブプライムローンバブル崩壊と、いずれも不均衡がピークに達してバブル崩壊となり、景気後退になっている。

米国株は史上最高値を更新し続けPERも過去レンジの上限近辺だが、企業業績増益が伴っており、うまく株価と企業業績の両輪がまわっている。

また、リーマンショック以降、個人の借金返済(デレバレッジ)が過去平均トレンドまで続き、その後反転してきているが、全く過熱していない。

そして、日本株は別格に割安としか言えない状況だが、何と比較すべきかわかるだろうか?

投資は株か債券であり、投資家の見通しによってこの2資産のどちらかを選択することとなる。

日本10年国債利回りは0.1%、預金金利は0%、一方で、日本株式益利回りは7%、配当利回りは2%であり、どー考えても、株だろ?

90年前後の日本株バブル最盛期の頃は、預金金利も国債利回りも7%前後あり、一方で株式益利回りは1%後半、配当利回りも1%未満と、株が買われ過ぎ、債券が売られ過ぎていた。

今は全くの逆だ!

歴史は螺旋状に発展していくが、まさに今が債券から株への転換期であり、バブルが崩壊するのは株でなく、マイナス金利まで行くとまでいった債券バブル崩壊だ。

そして、投資マネーは割安な株へ向かっていくこととなるだろう。

株式投資で身を守れ

皆さんは国の優遇制度であるNISAやiDeCo(イデコ)などを通じて株式を買っているだろうか?

今は世界的に経済、所得の2極化の行き過ぎによる社会不安の高まりに対する対応がなされている。

つまり、景気化拡大による底上げ、行き過ぎたグルーバル化の修正(保護主義へと)だ。

これらの対応により、日本のみならず世界的な景気拡大は継続し現状よりは一旦は良くなるが、個人レベルで見ると、所得の2極化は時代の流れであり加速していく。

AIやロボットに投資した方が効率が良い時代が差し迫っている。

もちろん、AIや機械に代替されない能力を身に付けられれば、少数の超勝ち組に入れるだろうが、それが適わなかった場合のリスクヘッジは今からしておく必要はある。

それが、株式投資だ!

大きなトレンドとして企業が稼いだ利益を人件費に配分する比率が低下しているが、今後は更に上記の理由から労働分配率低下は加速していく。

企業利益が最高なのに給与が上がらないといった傾向は既に発生しているだろ?

今後は一旦は景気の底上げで人手不足から全体の給与も上昇するだろうが、遅かれ早かれ技術革新の加速により、2極化も加速に向かっていく。

これまでも何度も言っているが、株式市場を通じて企業利益の分配を享受する事が、自分や大切な家族を守るリスクヘッジとなるはずだ。

アップルの1兆円規模の自社株買いからも解る様に、株主還元の大波がいづれ日本にもやってくる。

史上最高値を更新している米株を買っている最大の投資主体は自社株買いなのだから。

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