日銀金融政策決定会合の前に日本株は買うべきか?

来週9月20~21日の日銀金融政策決定会合で政策効果を総括的に検証されるが、その発表内容次第では、マーケットはかなり大きな変動となるだろう。

 

いや、追加緩和があっても、なくとも、どんな内容であれ相場大きく変動する可能性が高そうだ。

 

なぜか?

 

それは、金融緩和の効果や影響を正しく理解できない投資家で溢れている上に、今はAI(人口知能)を搭載したコンピューター売買が盛んに行われていることが、更にマーケット変動率を高めることとなるのだ。

 

今のAI(人口知能)は行間から本音と建前や微妙なニュアンスを理解したりはまだできない

 

しかし、金融政策はまさに市場との対話が重要であり、この微妙なニュアンスで相場をリードしていくものなのだ。

 

だから、額面通りにしか受け取ることしかできないAIトレードは相場を攪乱する要因となっているのだ。

 

この有名な現象として、初めてお目にかかったのが2010年5月にNYダウ株価が数分間で1000ドル以上暴落したフラッシュクラッシュだろう。

 

そして、日本ではこのコンピューターによる超高速頻度取引( HFT:High Frequency Trading)への規制が緩く対策が殆どされていないため、日本は海外からHFT天国と揶揄されているのだ。

 

よって、来週の日銀金融政策決定会合にてどんな内容であれ、政策分析を正しくできる投資家が殆どいないこと、本音を明言せず微妙なニュアンスが日本では特に多く、AI等コンピューター売買は額面通りの言葉を基に売買するする上に、相場を動かす影響力を保持していることから、相場は大きく変動する可能性が高そうだ。

 

しかし、今の黒田日銀の政策が維持される限りは、上がっても下がっても買いのスタンスでいいだろう。

 

なぜならば、今の政策を維持する限りは確実にデフレ脱却に向かうこととなるからだ。

 

もちろん、最近のリークされた内容通りの追加緩和、すなわちマイナス金利深堀やイールドカーブのスティープ化といった内容に留まるのであれば、金融政策の限界が意識され株価は急落する可能性が高いだろう。

 

しかし、そこは絶好の仕込場となるはずだ。

 

一方で、ETFや国債・社債等買入れ増額といった質と量を軸にした追加緩和ならば、株は一気に上方へ修正されることとなるだろう。

 

しかし、そこはまだデフレ脱却もしておらず、金融相場の序盤であることからも中長期的スタンスで飛び乗っていい局面だろう。

 

ありえないだろうが今の金融緩和を縮小といった黒田日銀の考えが方向転換されれば売りスタンスになるが、少なくとも現状維持を確保できれば、一旦は株は下がっても、それは上昇トレンドの中での買い場に過ぎないと考えている。

 

しかも、今の日本株のここからの下落リスクは歴史的に見ても非常に限定的だ。

 

つまり、負けるリスクが限りなく小さく、大きなリターンを狙えるタイミングが今だと個人的には考えている。

 

なぜ、そう言えるのか?

 

株価は何で動く?

 

そう、需給だ。

 

当然だか、買いが多ければ上がるし、売りが多ければ下がる。

 

この需給を読み解くヒントに以下の指標がある。

 

足下の東証空売り比率を知っているだろうか?

 

実は、40%前後で推移しており、これはリーマンショック後の19%を遥かに上回る、過去最高レベルの空売り比率なのだ。

 

株式投資をそこそこやっている投資家ならば常識だが、この高い水準の空売り比率は、将来の買い要因となることから(売りの買戻し)、何らかのポジティブ要因が出れば一気に上昇することとなるから、投資妙味が高いと判断する一つの材料となる。

 

また、足下の裁定買い残高は3,300億円強と東証時価総額の0.1%程度まで縮小している。

 

この水準はリーマンショック後の2009年2月に付けて過去最低水準とはぼ同じだ。

 

そして、ご存じの通り、2009年前半をボトムにして株価は急回復していった。

 

もちろん、これら高水準な空売り比率や裁定買い残高の減少が将来の株価上昇を約束はしない。

 

しかし、将来の株価下落圧力が小さいことは約束するのだ。

 

「相場は悲観の中で生まれ、懐疑の中に育つ。楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えてゆく。」

 

これは、米国の著名投資家ジョン・テンプルトンの言葉だ。

 

今の日本は、懐疑の中で育ちつつある状況だろう。

 

買い材料は腐るほどある・・・

 

では、ほな、またね!

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