一流投機家の為替分析法

日本株は17,000円で揉みあいとなりスッキリしない動きが続いている。

 

一方で、利上げや原油安やシェール企業破綻などで懸念されていた米国株式は既に年初来高値を更新しているが、この差は何かわかるだろうか?

 

日本株のみが冴えないのは単に為替、円高による企業業績下押し懸念が浮上しているからに他ならない。

 

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あとついでに言っておくと、メディアの過剰なまでの原油安による懸念やシェール企業業績悪化懸念、利上げによる米国経済への懸念を過剰なまでに煽っていたメディアが如何にいいかげんな報道を行うかが、直近の実際の動向からだけも良くわかるだろう。

 

メディアの懸念とは裏腹に米国株は年明けの世界同時株安の水準を回復しているのだ。

 

では、本題の全く冴えない日本株についてだが、今後はどうなるのか?

 

先程も言ったが、今の日本株が大きく出遅れている要因は円高に尽きる。

 

もっと正確に言えば、要因は円高と単純ではあるが、この円高に日本株が上がらない問題点が凝縮されており、それを読み解く必要があるということだ。

 

では、非凡な一流投機家はどうやって為替投機を行っているか知っているだろうか?

 

世界一有名な投機家といへば、かのジョージ・ソロスではないだろうか?

 

このジョージ・ソロスの名にちなんだ指標があるだろ?

 

ご名答、ソロスチャートだ!

 

これは単純な指標だが、まさに投資分析の本質を内包している。

 

しかし、投資の世界では超有名なこのソロスチャートを正しく理解し活用できているのはあまりにも少ないようだが・・・

 

この指標は、相対的にマネタリーベースを増やしているほうの国の通貨が下落するといったものだ。

 

単純だろう?でも全ての価格は需給で決まるという真理だ。

 

では、最近の日米のマネタリーベースはどうなっているか確認してみよう。

 

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うん??あれあれ?

 

そうだ。実は日本の方が米国よりもマネタリーベースは増えている。

 

ということは、ソロスチャートに基づけば円安になるはずなのだ。

 

でも、円高になってるから、ソロスチャートは使えないなと、、、そう思っている大衆投資家がいかの多いことか。

 

実はソロスチャートの本質はそんな表面的なことを見ていない。

 

ソロスチャートは相対的にマネタリーベースの増加している通貨が下落するという指標だが、これはマネタリーベースの増加が結果的にその国の通貨の総量が増えることに繋がることを意識している。

 

つまり、最終的にその国の通貨総量が増えるかが見るべき真のポイントなのだ。

 

専門用語で言えばこれをマネ―ストックという。

 

では、そもそもなぜソロスはマネタリーベースの増減を重視しているのかわかるだろうか?

 

ご名答!

 

マネタリーベースの増減、つまり金融政策こそが景気を刺激し銀行の信用創造機能を通じて世に出回る通貨総量(マネ―ストック)に大きく影響を与えるからだ。

 

しかし、直近のソロチャートはそのような動きなっていないが、その理由はこのソロスチャートの本質を理解した読者諸君なら、少し考えれば理解できるだろう。

 

・・・・・・・・

 

・・・・

 

・・

 

ご名答!

 

実は円のマネタリーベースは相対的に増加しているものの、マネ―ストックの増加量が相対的に劣る懸念が高まっているのだ。

 

もっと具体的に言うと、今の日本は2014年の消費税率8%への引き上げ以来、先進国で最も成長率が鈍化している。

 

これは明らかにデフレ下でのコストアップで日本経済が悲鳴を上げており、これまでの日銀の量的緩和のペースでは、効果が弱くなってきているのだ。

 

加えて、来年4月からの消費税率10%への引き上げ懸念もまだ完全に払拭されていない。

 

つまり、マネタリーベースの相対比較での円通貨増加は続いているが、2012年の消費税率引き上げでの景気悪化で金融政策のプラス効果が打ち消されマネ―ストック(円の総量)が増加しなくなり、更に追い打ちとして2017年4月の消費税率引き上げされると更に景気悪化でマネ―ストックが伸びないことから、円高が意識されているのが今の状況であろう。

 

では、この円高懸念を打破するには?

 

簡単だ。

 

日銀の更なる追加緩和と消費税率引き上げ延期と財政政策を行えば、これらの懸念は払拭され、円安へ回帰し日本株高となるだろう。

 

今の日本はどこに向かっている?

 

そうだ!

 

4月での日銀の追加緩和、更に5月の伊勢志摩サミットに向けて消費税率引き上げ見送りと財政対策への動きとなっている。

 

であれば、今の為替や日本株への投資スタンスは簡単だろう?

 

勝つのは常に少数であり、大衆心理やメディアに翻弄されていては生き残れないことを理解しマーケットに対峙することが大切なのだ。

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